JOCの竹田会長が退任に追い込まれたが、竹田氏1人に責任を押しつけるのではなく、その背景にあるスポーツ界の闇にもメスを入れる必要がある。 スポーツ界にあるのは、スポーツのためなら何でも許されるというエゴイズムである。五輪を利用して、自らの団体(日本○○連盟、National Federation、NF )のための設備更新、選手強化などを求めて予算分捕り合戦が展開される。 経済効果30兆円という声に押されて、経済界が動く。2020年を目標に、ホテル、デパートなどは建設、更新などを進め、カジノもオープンの準備をし、政権までもが延命を図ろうとする。開催地の東京都の政治行政の三分の一は、2020年のために動員されていると言っても過言ではない。 もし期待された成果が出ないと、民も官も黒字どころか、大きな赤字を抱え込むことになる。また、リオデジャネイロに見るように、大会後に負の遺産に悩むことにもなりかねない。 私は、東京五輪の競技施設建設コストを削減したり、競技会場を地方に移したり、新国立競技場建設計画を白紙に戻したり、努力を重ねて費用の縮減に努力した。しかし、その度に関係者の大きな反発を招き、いろんなスポーツ団体から敵視されたものである。続きをみる『著作権保護のため、記事の一部のみ表示されております。』