厚労大臣として2009年の新型インフルエンザにどう対応したか（4）

　新型インフルエンザに対応したとき、私は、会見でも「情報の重要性」を繰り返し強調している。　「現在、私たちにとって最も重要なことは正確な情報に基づき行動することです。情報をできるだけ迅速に皆さまに提供したい。国民の皆さまも引き続き、正しい情報に基づき、冷静に対応いただくようお願いします」。・・・これは、2019年５月16日に、国内感染での最初の患者が出た際の緊急記者会見での発言だ。　では「正確な情報」とは何か。　私は、厚労省の役人任せにしていては、本当に欲しい情報は得られないと考えていた。それには自分で現場の声を聞くに限る。　そこで、私は19日、国内最初の患者が発生した神戸で陣頭指揮に当たっていた神戸大学大学院の岩田健太郎教授ら、現場を知る複数の専門家を招いて、懇談した。　岩田教授は、30代後半、感染症学の若手第一人者で、の若い医師で、現在の医療や厚労行政に対し、たくさんの疑問を抱えていた。それだけに発言は率直だった。　「重症度を無視して、一律の医療サービスを提供するのは理にかなっていない」　「自然に治る病気（インフルエンザ）に入れ込み、命にかかわる心筋梗梗塞の（ような病気の）治療がおざなりになるのは本末転倒」　「病原体探し」を重視するのではなく、患者の状態を判断し、治療方針を決定すべきだ、と強調した。　他に出席した専門家からも、「多くの人を割いている空港での機内検疫は無駄で、中止すべきだ」など、国の対応を見直すよう求める意見が続きをみる

『著作権保護のため、記事の一部のみ表示されております。』