2026年に開催されるアジア競技大会の水泳競技について、大会組織委員会が、予定されていた「日本ガイシアリーナ(南区)」での開催を断念すると報道各社によって一斉に報じられた。
この方針についてはアジア・アジアパラ競技大会を所管する名古屋市総務局総合調整部より6月2日(金)に説明を受けていたが、「6月5日(月)大村知事が記者会見して、ガイシアリーナでの開催を断念することを公表するので、それまでは非公表でお願いしたい。」とうかがっていたことから、情報の扱いについては私も慎重に対応していた。しかし、6月2日(金)夕方の中日新聞夕刊で報じられたことから、情報管理の甘さに驚くとともに、OCA(アジア・オリンピック評議会)、JOC(日本オリンピック委員会)、日本水泳連盟、東京都など関係者が多方面にわたることから、その影響を心配している。
さて、オリンピック憲章の規則に拘束されると明記しているアジア大会は、憲章に則り、施設整備などに多大な投資をするのではなく、できる限り場所、 用地、 競技会場について既存の施設を利用して開催すべきとされている。また私もそうあるべきだと考えている。国際規格に準拠しているのであれば、OCAも認めるべきであり、新たなものを建設したり、他の場所での開催を求めるべきでもない。ましてや、今回問題となっている競技プール「ガイシアリーナ」は国際規格であり、「プールサイドの面積が狭いから表彰式に不都合」などの理由により会場から外されるのは、憲章の精神に反している。もっといい競技場でなければ開催は認めないなど理由で競技場の場所変更を求められるのであれば、もはやアジア競技大会は日本国内では東京で、またアジアでは中国の大都市、またはオイルマネーで潤っている国々でしか開催できなくなってしまう。
今後、愛知・名古屋から東京都に対して、アジア競技大会競泳会場として、東京オリンピックでも使われた「東京アクアティクスセンター」での開催要請を行うとのことだが、ぜひ小池百合子東京都知事には、「OCAの考え方は憲章に照らし合わせていかがなものか」の一言はお願いしたいもの。
横井利明